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茎(中芯)に酵素活性や酸性成分が残っている場合があるので、できるだけ速やかに芯抜きを行ってください。芯抜き後は、葉体の水分量を60％以下とするよう適宜脱水してから箱詰めしてください。

冷水の長期接岸の影響を受けた原藻では、生育不良が発生して原藻pHの酸性化が例年よりも早くなる可能性が高いため、湯通し温度や時間を例年以上にこまめに確認してください。特に、収穫期前半の身入りが悪い原藻に対して高温(92℃以上)かつ長い時間(60秒間程度)の湯通し加熱を行うと、鮮やかな緑色にはならず、黄色味を帯びた弱い緑色になるため注意が必要です。また、煮すぎによる色調劣化を防ぐため、湯通し後の冷却は冷海水と同じ温度になるまで例年以上に丁寧に行う必要があります。冷水の長期接岸の影響を受けた原藻で加工された湯通し塩蔵ワカメのクロロフィル含量は例年よりも少なく保存性が低下する可能性があり、芯抜きを速やかに行う、芯端を多く残さない、製造作業中の常温保管を短くする、早めに消費する、早めにカットワカメに加工する等の対策が有効です。

H26年とH27に本県沿岸域で5℃以下の水温が2週間以上継続する異常冷水現象が発生しましたが、ワカメの品質に対する影響は大きく異なり、H27は湯通し塩蔵ワカメの変色が多く発生しました。この時の水温と生ワカメ原藻のpH、水温、栄養塩濃度を図2～4(水温と栄養塩濃度は原藻pH測定2地区の内の1地区に該当、漁場保全部測定データより)に示しました。両年とも冷水接岸時の水温は5℃以下(1～3℃台)の状態が約1.5ヶ月間継続し、栄養塩濃度は高い傾向を示しましたが、原藻pHの変動は異なっていました。

その一因と考えられるのはH26とH27では冷水の接岸時期が異なる点です。冷水の接岸期間はH26では3月上旬から4月中旬、H27では2月中旬から3月下旬までであり、原藻のpHはH26では3月上旬から4月中旬までは6以上でしたが、H27は3月中旬から6未満と急激に低下し、4月以降も6未満の状態が継続しました。

県内の養殖ワカメの収穫期は、早いところでは2月末頃から、遅いところでは3月中旬頃からと差がありますが、これは養殖ワカメの種苗、巻き込み時期、沖出し時期、生育環境(水温、栄養塩濃度、内湾・外湾)等の違いで生長に差が生じるものです。

H26の冷水接岸は3月上旬以降であるため、ワカメはある程度生長していて身入りが良い状態であり、2月中旬頃の原藻と比べて冷水に対する耐性が強く、生育不良や原藻pHの低下が抑制されたと推察されます。一方、H27は生長途上で身入りの不完全な原藻が多い2月中旬から冷水が接岸したため、生育不良や原藻pHの極度な低下が多く発生して湯通し塩蔵ワカメの変色が多く発生したと推察されます。その他、H27の冷水接岸時の水温は8.2℃から1.7℃へと急激に低下したのに対し、H26では5.9℃から2.9℃へとH27と比べて穏やかに水温が低下しました。これらの水温変化の相違がワカメの生育不良や原藻pHの推移に影響したとも考えられます。冷水の長期接岸によるワカメ加工品の品質への影響は知見が少なく未解明の部分が多いので、今後もデータ収集に努めていきたいと考えています。

令和2年10月29日から11月10日まで、唐丹湾央南側で漁業者が養成中のホタテガイ稚貝垂下連の養殖カゴ(パールネット)上部に小型タイムラプスカメラ(㈱エコニクス製)、自動記録式温度ロガー(HOBO社製、ティドビットV2)、加速度計(HOBO社製、ペンダントGロガーUA-004-64)を設置し、ホタテガイ稚貝の様子を観察しました。

パールネットには、殻長30～50mmほどのホタテガイ稚貝を1カゴあたり35個収容し、小型タイムラプスカメラや計測機器はホタテガイ稚貝垂下連(パールネット10段)の最上段(水深3.5m)に設置しました。また、タイムラプスカメラによる撮影は、5時から17時30分の30秒毎に1回の設定としました。

測定期間中は、加速度差は0.5G以下であり、大きな振動はありませんでした。

ホタテガイ稚貝は、パールネット内での移動が多い日と、ほとんど移動しない日がみられ、稚貝の移動が多い日時のうち、わずかですが稚貝同士の噛合いが確認されました(写真2、YouTube動画あり)。稚貝の移動が特に多かった時間帯は朝方と10時から13時頃であり、いずれでも大きな振動は確認されませんでした。一方で、タイムラプスカメラによる映像からは光の差し込みによってカゴ内が明るくなる場面が確認されました。観察期間中の釜石市の気象データ(気象庁)を見ると、稚貝が活発に移動していたのは1時間当たりの日照時間が0分より多い場合でした(日の光が差し込んだり、遮られたりしていたと考えられます)。撮影は水深3.5mで行われていたため、差し込んだ太陽の光が刺激となり、稚貝が移動していた可能性が考えられます。

今回の観察では、大きな振動や水温の急激な変化がなかったことに加え、パールネット1カゴ当たりの収容枚数が35枚と適正な密度であったにも関わらず、稚貝同士がわずかに噛合う場面が見られました。このため、時化による振動や、パールネット内の稚貝の過密が生じた場合は、稚貝の噛合いが増加することが懸念されます。

稚貝の噛合い等による外傷を負うことで、その後の変形貝の発生やへい死のリスクが大きくなります。稚貝分散時はパールネットに稚貝を入れすぎないことや、幹綱を中層以深に下げ、時化等による振動を出来るだけ軽減するようにしましょう。

県では、ホタテガイ生産海域における貝毒プランクトン検査について、警戒密度を定め、関係者に情報提供してきました。警戒密度とは、水深10mから採水した海水中の貝毒プランクトン検査結果に基づき、これを食べた介類に蓄積される毒量が国の規制値4MU／gを超える可能性のある細胞密度のことです。令和元年度には、調査精度を向上させるため、10～10mへの柱状採水による方法へ見直しました(図1)。これに伴い、従来の警戒密度が使用できなくなりました。そこで、当所では柱状採水法に対応した水温別注意密度を設定しました(表1)。従来の警戒密度(国の規制値4MU／gを超える可能性のある細胞密度)から注意密度(国の基準値2MU／gを超える可能性のある細胞密度)に変更し、より確実な中毒の未然防止を図ります。具体例として、水温別注意密度を用いた監視のイメージを示します(表2)。1月から実施している旧タマレンセの合計数を用いて注意密度に照らして行います。注意密度を超えた時は、翌週から「注意期間」となり、ホタテガイが毒量の基準値(2MU／g)を超える可能性があるということです。また、水温別注意密度が現場で使えるか令和2～3年度の検査結果を用いて検証しました。その結果、10海域中7海域において、基準値2MU／gを超える前の予測が可能でした。本研究の結果は、ホタテガイの計画的な生産・出荷に役立てていただければ幸いです。

※使用方法の注意事項
ア 水温別注意密度は、1月から実施している旧タマレンセの合計を表1に照らして設定ください。
イ 水温別注意密度の使用開始時は、前回のホタテ毒値を含め、ND(検出下限未満)であることを確認ください。
ウ 水温は、岩手県水産技術センターホームページの定地水温を使用ください。
エ 水温別注意密度を超えた場合は、2MU/gを超えるまで「注意期間」としてください。
オ 秋から冬にかけて毒化する原因プランクトンには、使用しないでください。
カ 1月以降の貝毒プランクトン検査は、可能な範囲で毎週実施ください。

容器放流は、アワビ種苗を放流容器に収容し容器ごと放流する手法であり、放流後のアワビ種苗の活力維持が期待される方法です。放流方法の比較については、放流後、短期間の生残率を調査した事例(遠藤ら、2003)はある一方、回収率や投資効果など漁獲時までを対象とした知見はありませんでした。このことから、県南部A地区において容器放流と船上ばらまき放流で種苗放流を行い、回収状況の比較を行い、容器放流の放流効果について検証しました。

平成28年10月12日に県南部A地区において、船上からのばらまき放流(4,789個)及び容器放流(4,679個)で、標識を装着したアワビ種苗を放流し、放流から2時間後に容器を回収しました。その後、平成29年から令和3年の11、12月に漁獲された標識アワビを確認し、ばらまき放流と容器放流の回収率や投資効果を比較しました。

平成29年から令和3年の漁獲時(11、12月)に発見された標識アワビの累積発見率は、容器放流で0.906%、船上ばらまき放流で0.731%でした。つまり、容器放流の方が、船上ばらまき放流に比べて1.24倍高い回収率であるという結果が得られました。

この結果を踏まえると、ばらまき放流の回収率を5.0%と仮定した場合、容器放流の回収率は6.2%となります。この条件で20万個の種苗放流をする場合、最終的な漁獲量は、ばらまき放流では1,280kg、容器放流では1,587kgとなり、容器放流の方が307kg(2,400個)多く漁獲されることになります。さらに放流経費を考慮して試算したところ、容器放流を5か年継続する場合の投資効果は、ばらまき放流を継続する場合の2.3倍となりました。このように、容器放流は資源添加を高め、漁獲量や投資効果の面でも船上ばらまき放流に比べ優位であり、放流効果を高める放流方法であるということがわかりました。

本県磯根漁場では、過剰に生息するウニの食害により餌料海藻不足となっており、ウニ密度の低減と「短期養殖」などのウニ資源の有効活用が求められています。しかし、天然ウニが市場に出回る時期には養殖ウニは高価格で売れず、採算性の悪さが普及を阻んでいます。それに対し、ウニを24時間電照した環境で飼育すると成熟が遅れ、産卵期(9～10月)まで品質を維持できることが明らかになり、開発された技術を用いた養殖の機運が高まっています。

以上のことから、本技術を開発した水研機構の学会発表データを参考とし、24時間電照によりウニの成熟を抑制して出荷期間を延長させる新たな養殖技術(図1)を、本県に適した方法に改良し普及するため、令和3年5月から11月まで試験を実施しました。

自然日長で飼育したウニは産卵期に成熟と身溶けが進んでいましたが(図3)、電照して飼育したウニは成熟と身溶けが抑制されていることが確認できました(図4)。

以上のことから、本県においても24時間電照によりウニの成熟が抑制され、産卵期(9～10月)まで品質を維持できることが確認されました。また、電照による身入り向上の効果も確認されたことから、電照等を用いたウニ養殖のさらなる展望が期待されます。

水産技術センターでは、新規養殖対象として期待されるアサリ養殖の導入に向けて、既存の人工種苗生産技術を活用し、効率的な養殖方法を検討しています。

県内4地区において、生産者が主体となり生産現場(漁港の作業施設等)でアサリの人工採苗を実施したところ、ほぼ全ての地区で成功し、種苗の沖出しまで行うことができました。

人工採苗に係る採卵作業は、アサリの状態により誘発が効きにくいことがありましたが、複数の誘発方法を組み合わせることで採卵確率が上がることが確認されました。誘発方法として、昇温法(図1)や高濃度餌料浸漬法(図2)、精子液添加法(図3)などがあります。これらの誘発方法を組み合わせることで、より効率的に採卵作業を行うことができ、生産現場でも容易に種苗生産に取り組むことができるようになりました。

県内2地区において、当センターにて種苗生産したアサリ稚貝(平均殻長：A地区11.8mm、B地区13.5mm)を収容した丸カゴ式容器(図4)を養殖筏へ垂下し、令和元年7月3日から令和3年1月27日までの間、垂下養殖試験を行いました。

その結果、A地区は約1年1か月で、B地区は約1年5カ月で出荷目安のサイズである殻長30mmを超え(図5)、本県でも垂下養殖によるアサリの生産が可能であることが確認されました。

今後、より効率的な養殖方法やより好適な養殖場所を検討する予定です。